長時間労働の要因、一般編 - ソフトウェアエンジニアが労働について情報発信するブログ

日本では従来から長時間労働が問題視されている。パフォーマンスの低下どころか、健康面の悪化のリスクは比較的多くの人に認識されている。更には、生活面とのバランスが崩れ、育児に時間が取れず、少子化に至る社会的な問題でもあるとの指摘もある。

なぜ長時間労働をするのか？
なぜ長時間労働をしなければならないのか？

その要因を多方面から探っていく。

長時間労働に巻き込まれると悩んでいる人にとって有益な情報であってほしい。

1.長時間労働問題に着目する背景
2.「専門家の見解」概略紹介
3.「専門家の見解」に対する感想
4.長時間労働しかソリューションがないことが問題

1.長時間労働問題に着目する背景

私は社会人になって長年、「IT業界やソフトウェア開発における長時間労働の原因は、自分のスキル不足である」と思い込んでいた。実際に、この内容は私が新卒で社会人になってから10年強の間、自身のキャリアにぴったり当てはまっていた。しかし、それ以降の出来事やそれに関する分析により、上述の思い込みは根本から覆ることとなった。

これまで色々な開発現場でソフトウェア開発に携わってきたが、中でも私が一番最初に配属された現場が一番長かった。

この開発現場では、新卒1,2年は終電帰りの日あり、休日出勤があるなど、ブラックな状態が続いたが、その後スキルも身に付いて段々とやりがいを感じ始めるようになった。

更にその後は自動化ツール作成などで仕事効率が良くなり、高度な資格試験の対策ができるようになるなど余力ができた。

この開発現場だけで見ると、最初に苦労して後々成長を感じる流れであった。周囲の人間から見ても、若いころに長時間労働に耐え、成長し、その結果今があるという認識であった。

しかし、開発現場が変わり、プロジェクトが変わり、慣れない環境に馴染まず、久々に長時間労働に巻き込まれる。そして体調に影響を与える。

また、別の開発現場では残業禁止で健全な生活を送りながらプロジェクトに成功するという期間もあった。

同じ能力、同じスキル、同じ性格の人間が、あるときにはブラック労働に巻き込まれプロジェクトが混乱し、またあるときには健全な生活を送りながらプロジェクトに成功する。

どうやら自分のスキル不足ではなさそうだ。もっとほかに原因がありそうだ。

世間一般、業界一般を調べてみると「自分のスキル不足」とは全く違う。「自分の仕事が遅いからだ！」と自分を責めすぎることが無いように、長時間労働問題の背景や実態を知っておく必要がある。

また、これらの知見を元に、根本的にどこに問題があるのか正しく見極める必要がある。

外的要因でありながらも、長時間労働に巻き込まれるのは、優秀な人材であってもパフォーマンスや生産性は落ちるし、勿体ない話である。

以上が、私が長時間労働問題に着目し拘る理由である。

2.「専門家の見解」概略紹介

ここではその中で、業界に関わらない労働一般の内容について触れておきたい。
働き方改革総合研究所株式会社　代表　新田龍氏の記事、講演資料、動画にて紹介されており、色々な角度から分析されている。詳しくはそちらの内容を探しだし確認いただきたい。下記リンクも参考にしていただきたい。

gendai.ismedia.jp

ここでは概略のみに触れる。大きく分けて4項目ある。

（１）労働行政・司法の問題
（２）雇用慣行の問題
（３）顧客の問題
（４）従業員の問題

（１）労働行政・司法の問題
＜ポイント＞

工場労働者前提の労働法規
「特別条項」という実質ザル法　（現在は「特別条項」を適用しても上限あり）
「企業に社会保障を一部担わせる」という考え方
罰則が甘い
労働基準監督署も人員不足

（２）雇用慣行の問題
＜ポイント＞

日本独自の「メンバーシップ制」

（３）顧客の問題
＜ポイント＞

「お客様は神様」のカン違い
下請け扱いして理不尽な要求をおこなう発注主の存在

（４）従業員の問題
＜ポイント＞

「長時間労働は組織への貢献」という信念
「成果」よりも「労働時間」で評価する上司
効率的な仕事のしかたを知らない
他に居場所がないので長時間オフィスにいるだけの「やる気偽装」社員の存在

3.「専門家の見解」に対する感想

自分自身のスキル不足と思い込んでいたことを考えると、それは可能性ゼロではないものの、ごく一部にしかすぎないことがわかった。

前項に記載された内容は、多方面からアプローチされており、非常にまとまった内容である。また、どの業界にも共通で抱えている問題である。

一般の従業員の立場からすると、「（１）労働行政・司法の問題」「（２）雇用慣行の問題」は個人の努力で解決できるものではない。個人や会社で取り組むとしても「（４）従業員の問題」に書かれていることであり、これを実現しようとしても、「（３）顧客の問題」が妨げとなる。（顧客に限らず、他人からの無理な要求もここに含まれると思われる。「（4）従業員の問題」は主に意識ややり方の問題。）

結局。以下のような根本原因を解決せず、末端の従業員にしわ寄せが来た分を残業でカバーしているから、長時間労働問題はいつまでたっても無くならないのである。また、このような組織に限って管理職が育たない。