ソフトウェアエンジニアが労働について情報発信するブログ

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資格取得の取り組みと、労働との関連性

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システム開発の企業では、情報処理技術者をはじめとするIT資格を取得するよう推奨され、取得すれば報償金が得られたり、社内表彰されたり、受験料を会社が負担してくれたりすることは少なくない。

システム開発に限らず、どの会社でも業務に結び付く資格を保有していると歓迎されるし、資格取得を通してスキルアップに繋がると考えられているようだ。

私も、情報処理技術者をはじめとするIT資格を取得してきた。この記事では資格取得に関する私の思いと、労働との関連性について書きたいと思う。


1.資格取得のきっかけ

私が新卒で入社したIT企業でも、他のIT企業と同じように情報処理技術者をはじめとするIT資格の取得を推奨されてきた。資格を取得すれば、報償金をもらえるし、難度の高い資格は報償金が高いし、資格取得が昇格要件にもなっていた。

私も学生のときに、このIT企業から内定をいただいてから情報処理技術者の資格取得に励んだ。社会人になっても、資格取得に励み、社内で多く表彰された。

ここからは、資格取得の取り組みの理由について述べていく。

学生・社会人になりたてのころのは、単純に資格を持っている方が有利だと考えていたからである。(なんとなくである。) 更に、業務と資格が結び付くと、より一層質の高いアウトプットになると考えていた。また、時間が確保しやすく、体力のある若いうちに出来るだけ多く取得しておこうと考えていた。

そして年月が経ち中堅くらいになった頃の理由は、若い頃と異なる。

新卒で入社したIT企業では、長年の間特定の客先常駐として、特定の技術分野において業務経験を積んできた。そのため、技術に偏りがあり、新分野の業務に慣れるまでに時間がかかるという課題を抱えていた。この課題解決に至らなくとも、緩和することを目的に、

  • 技術分野に依存しない視野を拡大する
  • 対象の分野に早く慣れ状況把握能力を向上させる
  • 思考する訓練を重ねる必要がある

と考え、その手段が資格取得への取り組みであった。まさに、バーチャル体験だ。

あと、「資格取得の勉強をする暇があれば、その時間はゆっくり体を休めて業務に専念し、より早く業務で実績を残し、昇進できるようにしたほうが良いのではないか」という考え方もある。「資格取得を通して実力をつけ、実績を残し、昇進できるようにする」という考え方もある。

会社内では公言出来ないものの、私が最も重要視しているのは、

「会社が潰れたり、会社を辞めたりすれば、役職は消える。しかし、資格は残る。」

であると考えている。

2.資格取得の取り組み

時間があった独身の頃は、休日を使って自宅で勉強していた。

子供が産まれてからは、自宅では勉強できない。(正確に言えば、自宅で勉強する気になれない。)

この頃からは通勤途中の電車で勉強するようにした。電車の乗車時間、座席に座れるかどうかも重要な要素である。時間を確保するために、座席に座るために、わざと各駅停車に乗車したりすることもあった。この頃の勉強のスタイルは、

  • 家庭とのバランスを崩さない
  • 試験勉強のために休日を潰さない
  • 試験直前短期集中よりも細く長く
  • 少ない負担
  • 一発合格よりも継続

という感じであった。

学習方法は参考書、過去問中心で、読んで考えることがメインであった。特に情報処理技術者試験の記述式や論述式の試験は、実際に机に向かって用紙に回答を書くというアウトプットの練習をすべきなのだが、通勤中にしか勉強できないとなるともうそんなことは言ってられない。回答をひたすら頭で考えるしか術がなかった。これでも何もしないよりはマシだろうと考えた。

勉強する時間が十分に取れずに試験本番が近づいてきたときは、勉強せずに受験する。特に情報処理技術者試験の同一試験区分2度目以降の受験において、事前にほとんど対策せずして臨んだ結果、不合格でも合格目前、あるいは合格したエピソードもある。時間が取れず十分な準備ができない状態での受験のため、不合格で当たり前との思いから、かえってプレッシャーが軽減されたものと思われる。

試験の対策が十分でなくても、全力で受験することで、

  • 本番に慣れる
  • 現状の自分の力量を把握する
  • 何か見えてくるものがある

といった次に繋がるというメリットはある。まさに、「継続は力なり」である。

3.資格と実業務との関連性

私は、新卒で入社したIT企業から大手メーカーに転職し、ソフトウェアエンジニアの職業は継続している。

資格は転職には有利に働いたと考えている。資格を取得すれば、合格証書が送付され形に残るところが大きい。そして、社内・社外へのアピールに繋がる。持っておいて損はない。

技術を身に付けるならば、実務経験が一番である。実際に、あらゆる場面に直面し、頭で考え、手を動かし、これを繰り返すことが必要だ。資格を取得しても、実務で使わなければ段々と忘れていく。プライベートでプログラミングをやってみるのも良い。

直接、技術的な課題解決に資格が役に立ったかというと、そのようには感じない。

しかし、新しい分野に慣れるためのハードルを下げるという当初の目的に、少しづつ近づいているようだった。ある分野の技術がいざ必要となったときに、全く勉強していない状態と比べると、一回勉強して忘れた場合でも、どのような部分に目をつければ良いか、参考書のどのあたりに詳しく記載されているかをすぐ引き出せる等、資格の勉強はインデックスのような位置付けになる。

その他、下記のことも言える。

  • 資格を取得したからといって、仕事が出来るとは限らない。
  • 資格を取得したからといって、その領域のスペシャリストというわけではない。
  • 資格を取得したからといって、長時間労働がなくなるわけではない。
  • 何もしないよりかは資格を取得するのは良い。意識せずとも何かのスキルが身についていることもある。

必要に応じて、自身の業務の円滑化や視野の拡大につながるに繋がる資格を取得することをお勧めする。しかし、資格取得はスキルアップの手段の1つにすぎないため、資格を取得することが目的にならないように注意する必要がある。
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4.資格と労働との関連性

資格を取得しても、長時間労働に巻き込まれることはある。実際に私がそうだった。

私は昔「長時間労働の原因は自分のスキル不足にあるため、スキルを高めることで解決する。(その手段の1つが資格取得だ。)」と思い込んでいた。しかし、労働一般IT業界ソフトウェア開発の観点から、現在ではその思い込みが全く違うことがわかっている。

資格と労働との関連性はあまりなさそうだ。最近は、資格取得よりもスキルを高めること。資格取得は一つの手段に過ぎない。スキル(知見)と言っても色々ある。IT業界やソフトウェア開発に必要なテクニカルスキルもその1つだが、それだけではない。

これらは役に立っている。一時は、技術をそっちのけにして、パワハラ対策に関する情報収集に取り組んだこともあった。上記に挙げた内容は技術的な分野に関わらず、労働者としての共通認識だ。これらを知らなければ、長時間労働に巻き込まれても「業界では当たり前!」、パワハラを受けても「自分が悪い!」と思い込み、もしくは周囲から洗脳され続け、組織の問題を組織の問題として認識できず、対策も打てず、自分自身が被害を受けるという状況に陥る。

労務関連の資格取得を考えてみても良いのではないかと、私に薦めていただいた上司もいる。確かに、有効な手段かもしれない。労務関連の資格取得は、ビジネスパーソン共通の知識が身に付くこととなり、一部の技術的資格よりも様々な場面で役に立つことが多いのではないだろうか。労務関連の資格をビジネスパーソン皆が持っているわけではないことを考えると、例えば

労務関連に精通したコンプライアンス意識の高いソフトウェアエンジニア」

を目指し、これを実現し、保有資格によってこれを証明できると、市場価値が高く、優良企業への転職に有利になり、ブラック企業からは嫌がれるのではないかと思う。

労働トラブルにフォーカスを当てた資格は、私自身これまでにあまり見たことがありません。「労働トラブル相談士」資格は、経営者、管理職、人事担当者、コンプライアンス研修担当者に限らず、全労働者が知っておいた方が良い知識であり、また現在ブラック労働環境に在職している方には必須の内容と言えます。

この資格を取得するためには、認定講座を受講していただく必要があります。受講後の試験に合格した方が資格を取得できます。講座は全てオンラインで受講できます。資格の内容は、人事や労働に関する知識です。就職、労働条件、退職、残業、休職、解雇などの法律や決まり、トラブルに関する知識を得ることができます。

ブラック企業対策のノウハウを知りたい」

このような方は是非、「労働トラブル相談士」資格取得をご検討されてみてはいかがでしょうか?

最後に、資格を多数保有していることで「逆テクハラ」を受けたことがあるということも記載しておく。

パソコンの細かい設定やWindowsMicrosoftの細かい内容など、全く関係ない分野のことを聞かれて、即答できなかったり、調査に時間を要したりすると、「情報処理技術者の資格をいっぱい持っているんだから、これくらい何でわからないんだ!」などと、立場を利用し、心無い言葉を発する管理職がいた。「逆テクハラ」の具体的内容、事例、解説については、別記事で記載しているのでそちらを参照いただきたい。
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