退職を予定している従業員に対して、上司や役職者が
「お前はどこに行っても通用しない！」
などと言うことがある。言われた人もいるのではないだろうか？
真面目な人ほど
「ここで頑張らないと、他では通用しないのだろう。。。」
と、真に受け取ってしまう。
中には本当に頑張ってしまい、神経を消耗し、心身を崩し、再起不能になるといったことも考えられる。
結論から言うと、
「お前はどこに行っても通用しない！」
と言うような人がいるような組織は、無視して辞めるのが正解である。
この記事では、その理由について語りたいと思う。
退職後のキャリアについて、転職、フリーランス、独立など、検討しておくことは、前提条件である。しかし、それすらできていない場合でも、健康や命の危険がある場合は、まず抜け出すことだ。
1.転職先で通用するかどうかは転職先が決めること！辞められる企業が言うのはお門違い！
退職を予定している従業員に対して、上司や役職者が言う
「お前はどこに行っても通用しない！」
は、せいぜい言えたとしても、
「お前はウチでは通用しない！」
くらいに留めておくべきだと言ってしまいがちであるが、本来はこれすら不要な言葉であり、パワハラに当たる言葉だ。リンクを参考にしていただきたい。
「お前はどこに行っても通用しない！」
というのは、裏を返せば、
「ウチではお前を有効に活用できない程、我々組織側のマネジメントが未熟である！」
と言っているようなものである。
ましてや、少なくともイチ社員が他社で通用する／しないは、その職場の上司や同僚が決めることでもないし、口を挟むことでもない。
その社員が退職し、転職先で通用するかどうかは退職元の会社には関係なく、転職先との相性でしかないのだ。
私自身は、これまでの転職実績や、新卒で入社したIT企業に在籍していた頃の客先常駐経験からすると、ブラック企業では通用しないが、ホワイト企業では通用している。それどころか、
「優良企業ほど私を高く評価している」
という傾向さえ掴んでいる。
よって、
「お前はどこに行っても通用しない！」
などと言われた時点で、その会社を辞めて正解なのである。
2.本来退職してほしくない意向に基づいた退職者への脅し、もしくは最期の力を振り絞った嫌がらせ！
「お前はどこに行っても通用しない！」
この言葉には、退職者への脅しや嫌がらせの意味が含まれている。
企業の中核を担うと言っても過言ではない管理職にとっては、退職者が出ることで、管理職自身の評価に影響することを懸念している。退職者と仕事を共にしてきた現場の同僚にとっても単純に人的リソースの減少に拍車をかけ、そのしわ寄せが自分達の負担へと上乗せされる。
退職者自身のことを思って、留まってほしいのではなく、辞められると管理職を含め、他の人が困る、後任となる人材の採用や教育コストが新たに上乗せされる等、自分たちにとって都合が悪いから、辞めてほしくないのである。
もし、本当に「どこへ行っても通用しない」のであれば、辞められる企業でも通用しないのだから、辞められる企業側としてもそのような人材にコストをかけるよりも即座に手放すはずである。よって、「どこへ行っても通用しない」人材を引き留め、退職を阻止することは、「どこへ行っても通用しない」発言と退職を阻止する行動が矛盾しており、論理が破綻している。
本来、このような時は会社側が退職者に頭を下げ、退職者が退職検討に至る根本的な問題と、根本的な解決策を、誠意を持って提示すべきであり、それをもってしてもすでに手遅れ状態である。ましてや、脅しや嫌がらせなどもってのほかである。
仮に、本当に退職者自身に問題があり、会社として去ってほしい場合であっても、このような脅しや嫌がらせのような言葉は、後々退職者から
- 「パワハラを受けた！」
- 「退職強要だ！」
として、訴訟を起こされるリスクがある。
「問題社員の正しい辞めさせ方」については、こちらの書籍を参考にしていただきたい。
本来退職者には、その人が最大限のパフォーマンスを発揮できる別の職場で、新たな気持ちで活躍してほしいという思いを込めて、丁寧に送り出すべきである。
よって、
「お前はどこに行っても通用しない！」
などと言われた時点で、その会社を辞めて正解なのである。
3.そもそも退職される企業側に問題があるにも関わらず、責任転嫁のために使われる！
イチ社員が他社で通用しようが、そうでなかろうが、その社員に辞められる職場にとっては関係ない話である。
その社員に「辞められる」ということのみが関係するのである。
そして「辞められる」時点で、何らかの原因があるのであり、辞めてから他の職場で通用するかしないかは、その先の話である。
しかし、なぜか「辞められる」真の原因からは目を背けようとすることが多々ある。「時流」「人材の流動性の高まり」などと称して、自組織の問題とは全く捉えようとしない。
o08usyu7231.hatenablog.com
そもそも、前述したように
「お前はどこに行っても通用しない！」
という企業ほど、マネジメントの面で未熟であり、ブラックであることが多い。それなのに、企業側はそのことを認めず、
「退職者が通用しないのは、自社だけではない」⇒「退職者の問題」
と言いたいために、「どこへ行っても」などと言うのである。
本当に「どこへ行っても通用しない」人というのは、犯罪等社会的に何か問題を起こしたり、よほど人間として問題があって組織の中でやっていけず、トラブルを起こす人という、ほんの一握りくらいでしかない。
よって、大抵の場合、企業側の問題である。
業界構造の問題や企業の期待と退職者の適性と合わないのであれば、
「あなたは、○○よりも、□□のほうが、合っていると思う。」
という言葉をかけるものだ。
私自身、下請けを中心としたIT企業から大手メーカーへ転職したことがあるのだが、このときは
「あなたは、○○よりも、□□のほうが、合っていると思う。」
と言われた。それでも
「企業側の問題を認識できていないか、表に出したくないだけだろう。」
ということが私にはばれている。私が下請けを中心としたIT企業を退職した理由は、多すぎるほどある。
また、私がこの下請けIT企業に在籍していた頃、他の退職予定者のことを
「○○（退職予定者）は、他でやっていけるのか？ （いや、どこへ行っても通用しないだろう。）」
と陰口を言っているのを、見たことがある。私は全く同調しなかった。「お前が言うな！」という感じである。
「辞められて残念だ！」
「他の企業との人材獲得競争に負けて悔しい！」
このように正直に言えばよいのだ。
企業側の問題である可能性が高いにも関わらず、退職者に問題があるように責任転嫁しているのである。
よって、
「お前はどこに行っても通用しない！」
などと言われた時点で、その会社を辞めて正解なのである。
4.「どこへ行っても」の範囲が、そう言う人の知る狭い範囲での「どこへ行っても」にしか過ぎないため、根拠も説得力もない！
「お前はどこに行っても通用しない！」
この言葉の「どこへ行っても」という部分について、冷静に考えてみたい。
日本だけで見ると、存在する企業の数は、日本全国北海道から沖縄まで約450万社あると言われている。
「どこへ行っても」などと言う人は、本当にこれだけの数の企業の内部状況を分かっているとは思えない。
即ち、「どこへ行っても」というのは、そのように言う人の知る狭い範囲での「どこへ行っても」でしかない。
しかも、そのような人に限って転職経験がないというケースが少なくない。転職もしたことが人が「どこへ行っても」などと言ったところで、全く根拠もないし説得力がないのである。
裏を返せば、そのように言う人の知る範囲が、退職者に辞められる企業と同レベルの企業しか社会に存在しないと勘違いしているのである。特にブラック企業でこのようなことを言う人は、ブラック企業にしか在籍したことが無い可能性が高いうえに、ホワイト企業というものがどのようなものか知らないし、そもそも自分の在籍している企業がブラックであることを知らない。
よって、
「お前はどこに行っても通用しない！」
などと言われた時点で、その会社を辞めて正解なのである。
それでも退職時のトラブルが心配な方は、ストレスなく辞めることができる方法があります！
これまでの章で述べてきたように、
「お前はどこに行っても通用しない！」
というパワハラ発言は無視し、そのような会社からは離れて良く、居てあげる価値がないことがわかるだろう。
無視して良いとわかっていても、退職時に、または普段の業務において
「お前はどこに行っても通用しない！」
と言われると、誰もがストレスにしかならないだろう。
できれば、退職予定者は退職予定企業に、関わりたくないだろう。
このようなときは、『退職代行』の活用だ！
ひと昔前は、「退職の意思など、自分で伝えればいいじゃないか！」と、私自身も考えていた。しかし、それすら言い出しづらいという方、退職時のトラブルに巻き込まれることを嫌う方がおられ、『退職代行』というビジネスが始まった。そして、参入してくる業者が増えた。やはり、ある程度の金額を払ってでも、退職予定企業との手続きを全て第三者が代行してくれて、退職者は面倒臭いことから解放され、ストレスなく退職できるところにメリットがあるのだろう。
頑張りすぎて再起不能となり、あなたの人生を潰される前に、是非とも活用を検討していただきたい。いざ退職する際に、損害賠償など、企業の不祥事によって受けた不利益を取り返すアクションを起こしたいと考えている方は、弁護士が運営する退職代行を、なるべく安い費用で退職代行の活用を考えておられる方は労働組合が運営する退職代行の活用を視野に入れていただきたい。
会社に対して賠償請求をしたい！
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